タイ証券取引所（SET）の8月31日の取引は、前日比6.94ポイント高の1595.16ポイントで取引を終えた。上昇率は0.44%、売買代金は759億バーツだった。
市場は朝方こそ軟調な展開で始まった。米連邦準備制度理事会（FRB）がタカ派的な姿勢を崩さないとの観測から、米金利引き上げへの懸念が投資家心理を圧迫したためだ。しかし午後に入ると流れが一変し、買い戻しが優勢となって朝方の下げ幅を解消した。市場関係者は、この動きの背景として「MSCI指数の構成銘柄改定に伴う投資家のポートフォリオ調整と、それに連動した外国人投資家からの買い需要の増加」を挙げている。
翌日は「値動き限定的」の見方
アナリストは9月1日の相場について、目立った材料が乏しいことから値動きは限定的になるとの見通しを示している。世界的な金利動向や地政学リスクが引き続き市場心理を左右する要因として注視されている。
外国人投資家の動向に注目
MSCI指数の改定をきっかけとした資金フローの変化は、タイ株式市場にとって短期的な値動きの主要な要因の一つとなっている。今回の反発局面でも、外国人投資家の買い需要が相場を下支えした形だ。市場関係者の間では、今後もMSCI関連のリバランス動向とFRBの金融政策運営の両にらみで、タイ株の値動きを見極める展開が続くとの見方が広がっている。
朝安・午後高の値動き、投資家心理を映す
ある証券会社のストラテジストは「朝方は米金利観測に振らされる展開だったが、午後にかけてMSCI関連の買いが入り、地合いは着実に改善した。方向感が定まりにくい相場つきではあるものの、押し目では買いが入りやすい状況が続いている」と分析する。エネルギー株や輸出関連株を中心に物色される場面もみられ、セクターごとの値動きにも投資家の関心が集まった。
今後については、米国の金融政策の行方に加え、タイ国内の政策金利動向や外資の資金流出入の推移が、引き続き相場のかじ取りを左右するとみられている。市場関係者は「材料難のなかでも底堅さを維持できるかが、9月相場を占ううえでの焦点になる」と話している。