タイを訪れる外国人観光客の減少傾向が続く中、日本人旅行者だけは2週連続で増加していることが、タイ観光スポーツ省の統計で明らかになった。
同省によると、2026年の年初来の訪タイ外国人数は約1,976万人で、前年同期比2.91%減。国籍別では中国が333万人で首位を維持しているものの、こちらも減少傾向にある。全体として、タイの観光業は依然として力強い回復軌道には乗り切れていない状況がうかがえる。
日本の夏休みシーズンが後押し
そうした中で際立つのが日本人旅行者の動きだ。統計では、日本人観光客数が前週比13.71%増加し、2週連続での拡大を記録した。これは日本の「山の日」の連休やお盆休みの時期と重なったことが要因とみられる。
タイは近年、日本人にとって航空券・宿泊費を含めた総費用の割安感や、直行便の充実、ビザなし渡航の利便性などから根強い人気を保っている。今回の増加は、こうした構造的な魅力に加え、夏季休暇という季節要因が重なった結果と分析できそうだ。
個人旅行志向がバンコク以外にも波及
近年の傾向として、日本人旅行者はバンコクだけでなく、チェンマイやプーケットなど地方都市への周遊型・個人旅行を選ぶ層が増えているとされる。タイ観光当局にとって、中国人観光客の伸び悩みが続く中、日本人旅行者は客単価や滞在日数の面でも安定した需要が見込める重要な市場として位置づけられており、今後の誘致施策の強化が注目される。
タイ政府観光庁は、日本市場向けに航空会社と連携したプロモーションや、地方都市への周遊ルート紹介などを継続的に実施してきた。今回の統計は、こうした地道な誘致努力が季節要因と重なって表れた結果とも言え、通年での需要安定にどうつなげるかが今後の課題となる。
観光関係者の間では「中国人観光客に依存しすぎない多角的な誘致戦略が必要」との声が根強く、日本人をはじめとする東アジア・欧米市場への働きかけを強化する動きも出ている。バンコクの旅行会社関係者は「日本人のお客様は再訪率が高く、地方への送客もしやすい」と話しており、タイ観光業界にとって日本市場の重要性は今後さらに増していきそうだ。