タイ証券取引所（SET）の指数は4月24日に1,456.10ポイントで引け、前日比5.25ポイント（0.36%）下落した。売買代金は487億6,000万バーツ（約2,100億円）にとどまり、市場参加者の慎重姿勢が続いている。
下落の主因として、銀行セクターの統廃合をめぐる思惑売りと、MSCIインデックスの定期見直し（リバランス）に向けた外国人投資家の持ち高調整が挙げられている。大型株のデルタ電子タイランド（DELTA）も売り圧力を受けており、指数の重しとなった。
マクロ環境では、米国との関税交渉の行方や中東情勢の緊張継続が投資家のリスク回避姿勢を高めている。タイ中央銀行（BOT）は政策金利を据え置き、経済の下振れリスクに対応できる余地を残しているものの、世界銀行やADBの低成長予測が市場センチメントの重しとなっている。アナリストは「構造的なサポート材料が不足している中、短期的には方向感を欠く展開が続く可能性がある」と指摘しており、4月末から5月にかけての企業決算発表が次の相場の方向性を左右するとみられている。