タイの株式市場を代表するSET指数は9月14日の取引を1,591.07ポイントで終え、前日比13.45ポイント（0.84%）安となった。売買代金は618億9,900万バーツにのぼり、半導体・電子部品大手デルタ・エレクトロニクス（DELTA）の急落が指数全体を押し下げる主因となった。
市場関係者の分析によると、DELTA株の下落だけで指数を約12ポイント押し下げたとされる。米国の長期金利上昇や連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を控えた警戒感から、外国人投資家がリスク回避姿勢を強め、電子部品関連株全般が軟調に推移した。一方、銀行株やエネルギー株は相対的に底堅く、指数の下支え役となった。
外国人投資家の売買動向にも注目
外国人投資家経由の取引を示すNVDR（非議決権預託証券）の動向を見ると、資源開発大手PTTEP（PTT探査生産）が21億8,000万バーツの買い越しで首位となった一方、DELTAは売り越し額で最大となり、指数下落の構図と符合する結果となった。
市場関係者の間では、今週のSET指数は1,570〜1,630ポイントのレンジで乱高下しやすいとの見方が広がっている。米FOMCの決定に加え、株価指数FTSEの構成銘柄入れ替え（リバランス）に伴う需給の変化も、相場変動の材料として注目されている。
翌日の相場動向に警戒感
投資家の間では、9月15日の取引について「様子見ムードが強まる」との見方が大勢を占めている。中東情勢の緊迫による原油高が続く中、輸入コストの上昇を懸念する声もあり、当面はエネルギー関連株と輸出関連株の値動きが相場全体の方向性を左右しそうだ。
証券会社のアナリストからは、半導体関連株の下落が一時的な調整にとどまるのか、それとも世界的な半導体需要の減速を織り込んだ動きなのかを見極める必要があるとの指摘も出ている。個人投資家の間でも、金利動向や為替相場の変化を注視しながら、短期的な値動きに一喜一憂しない姿勢が求められそうだ。