タイ証券取引所のSET指数は9月16日、前日比15.93ポイント（1.01%）安の1562.73ポイントで取引を終えた。下落は6営業日連続で、この間の下げ幅は累計59.16ポイント、率にして3.65%に達した。外国人投資家はこの日だけで71億9200万バーツを売り越し、市場心理の重しとなった。
下落の主な要因として市場関係者が挙げるのは、政策委員会がディーゼル価格の引き下げを決めたことに伴うエネルギー株への売り圧力と、観光振興策「タイ・ティアオ・タイ・プラス」プロジェクトの延期報道を受けた観光関連銘柄の売却だ。
個別銘柄はまだら模様
個別銘柄では、半導体大手DELTAが233.00バーツで前日比変わらずと踏みとどまった一方、エネルギー大手PTTが1.18%安、通信のADVANCが3.40%安、石油精製のTOPが4.17%安、電子部品のHANAが2.44%安と、幅広い銘柄で売りが優勢となった。
証券会社ランド・アンド・ハウス証券のアナリストは「当面のサポートラインは1550〜1560ポイント、レジスタンスは1575〜1580ポイントとみている」とコメント。この日は米連邦準備制度理事会（FRB）の会合結果も注目されており、「金利動向次第では新興国市場からの資金流出がさらに強まるおそれがある」と警戒感を示した。
連続安に投資家心理は慎重
タイ株式市場ではここ数営業日、エネルギー政策や観光政策を巡る不透明感に加え、中東情勢の緊迫による原油高懸念も重なり、投資家のリスク回避姿勢が強まっている。個人投資家からは「押し目買いのタイミングを計りかねている」との声も聞かれる。
市場関係者は当面、FRBの金融政策の行方や国内のエネルギー・観光政策の具体化を見極めながら、方向感を探る展開が続くとみている。6営業日続落という節目を経て、下値の固さが試される局面に入ったといえそうだ。