株価指数算出会社MSCIが、インドネシア株式市場を新興国(エマージング・マーケット)指数から除外する可能性を警告したことを受け、タイを含むASEAN株に資金が振り向かう可能性が市場で意識されている。タイの経済紙バンコクビズニュースが16日に報じた。インドネシア株に投資する国際的な資金の一部が、代替先としてタイなど周辺国の株式市場に向かうとの思惑が出ている。
MSCI除外警告の背景
MSCIは、インドネシア市場における流動性や外国人投資家にとってのアクセスのしやすさなどを基準に指数構成国を定期的に見直している。除外が現実になれば、インデックス運用資金(パッシブファンド)を中心にインドネシア株からの資金流出が避けられず、その受け皿としてタイ、ベトナム、マレーシアなどASEAN主要市場が注目されるとの見方だ。
タイ株への影響をどう見るか
タイ市場にとっては相対的な資金流入期待がある一方、タイ自身も外国人投資家の売買動向やタイバーツ相場の影響を強く受けるため、単純にプラス材料とは言い切れない面もある。日本の個人投資家がタイ株やASEAN株に投資する場合、特定の指数見直しのニュースだけで判断するのではなく、各国の経済指標や企業業績もあわせて確認する姿勢が引き続き求められる。
ベトナム・マレーシアも受け皿に
市場関係者の間では、インドネシアからの資金流出先はタイだけでなく、ベトナムやマレーシアも含めたASEAN全体に分散するとの見方が多い。各国とも通貨や政策金利の動向が異なるため、実際にどの程度の資金がタイ株に向かうかは不透明な部分もある。MSCIの正式な判断は今後の定例見直しで示される見通しで、タイの証券取引所(SET)や証券会社各社は発表のタイミングを注視している。仮にタイへの資金流入が実現しても、一時的な需給要因にとどまる可能性もあり、中長期の投資判断は企業業績や経済成長率など基礎的な材料とあわせて見極める必要がある。