タイの株式市場は9月28日、外国人投資家の売り越しが重荷となり反落した。米国の長期金利上昇と原油高が世界的にリスク資産への逆風となる中、タイ株も例外ではなかった。
この日のSET指数は前日比5.26ポイント（0.33%）安の1602.37ポイントで取引を終えた。日中の値幅は安値1594.93ポイントから高値1606.24ポイントの間で推移し、終日マイナス圏での取引となった。売買代金は497億バーツ超に上った。
下落の主因として市場関係者が挙げるのは、米10年物国債利回りが5.2%まで上昇し、2007年以来の高水準に達したことだ。あわせて原油価格も上昇し、ブレント原油は1バレル100ドルを突破した。世界的な金利・原油高の二重苦が、新興国市場からの資金流出圧力を強めた形だ。
外国人投資家はこの日、タイ株を差し引き39億3510万バーツ売り越した。個別銘柄では、電子部品のDELTAが前日比4.00バーツ(1.52%)安の259.00バーツ、タイ石油公社PTTが0.50バーツ(1.16%)安の42.50バーツ、クルンタイ銀行KTBが0.50バーツ(1.13%)安の43.75バーツとなるなど、時価総額の大きい銘柄が軒並み売られた。一方で、洪水復旧に伴う住宅リフォーム需要への期待から、小売や建材関連セクターの一部には買い戻しの動きも見られたという。
現地証券会社のストラテジストは、タイ市場の下落幅は他の東南アジア市場（マイナス0.5~1.0%）と比べて相対的に小幅にとどまったと指摘。今後の焦点は米国の雇用統計の動向と、中東情勢の緊迫化がどこまで収まるかにあるとの見方を示している。国内では洪水による経済への影響も重なり、しばらくは方向感の定まらない展開が続きそうだ。