タイ証券取引所(SET)は9月30日、指数が前日比35.29ポイント(2.21%)安の1559.01ポイントで取引を終えた。売買代金は1210億300万バーツ(約5687億円)に上り、外国人投資家が107億3522万バーツ(約505億円)の売り越し、機関投資家も29億3550万バーツ(約138億円)を売り越すなど、機関側の資金流出が目立つ1日となった。
債券利回り上昇と原油安のダブルパンチ
市場関係者は下落の背景として、まず債券利回りが高水準で推移し、特定セクターの株価に重荷となっている点を指摘する。加えて、サウジアラビアが東西を結ぶパイプラインの運用を再開したことで中東産原油の供給量が増加するとの見方が広がり、石油関連銘柄への売り圧力が強まった。
個別銘柄では、半導体関連のDELTA、HANA、CCETなどで利益確定売りが出たほか、PTT、TOP、BCPなどのエネルギー株、KTB、KBANK、BBL、SCBといった銀行株、GULF、BGRIM、GUNKULなどの電力株が軒並み下落した。洪水被害の影響が直接及ぶ運輸セクターでは、タイ国際航空やタイ空港公社といった銘柄への売りも目立った。
個人投資家だけが買い向かう
この日、買い越しに回ったのは個人投資家のみで、その額は138億444万バーツ(約649億円)。外国人・機関投資家が軒並み売り越すなかで、個人マネーが下支え役を担う構図となった。洪水による経済への打撃が意識されるなか、海外投資家のリスク回避姿勢が鮮明になっている。
タイ中部を中心に広がる洪水被害は、観光・運輸・エネルギーなど幅広いセクターの業績見通しに影を落としている。市場関係者の間では、洪水の収束時期や政府の経済対策の内容次第で、当面はボラティリティの高い相場展開が続くとの見方が強まっている。