タイの証券市場で、外国人投資家による売り越しが3営業日連続となっていることが分かった。国内の投資信託(ファンド)や自己勘定取引を行う証券会社(プロップ)も同調するように売りに動いており、市場では海外要因の不透明感を見極めようとする様子見ムードが広がっている。
証券アナリストによると、今回の売り越しの背景には、米国の雇用統計など海外の経済指標発表を控え、投資家がリスク資産への投資を手控えていることがあるとみられる。タイ株式市場(SET)ではこのところ、方向感の乏しい狭いレンジでの値動きが続いており、材料難の中で外国人・機関投資家がポジションを軽くする動きが目立っている。
個別銘柄では明暗も
もっとも、市場全体が軟調な中でも、電子部品大手のデルタ・エレクトロニクスなど一部の値がさ株が相場を下支えする場面も見られ、指数全体としては底堅さを保っている銘柄も存在する。証券会社のストラテジストは「外国人の売り越しは短期的な需給要因が大きく、タイ経済のファンダメンタルズが急激に悪化しているわけではない」との見方を示した。
個人投資家の間では「外国人が売っている時こそ押し目買いのチャンスでは」との強気な声がある一方、「海外の金利動向がはっきりするまでは様子見が賢明」と慎重な意見も根強い。SNS上の投資家コミュニティでは「タイ株はいつも米国の指標待ち」「材料が出るまでは動きづらい相場」といったつぶやきが目立った。
市場関係者の間では、今後発表される米国の雇用統計や金融政策の方向性が、タイ株を含む新興国市場全体の資金の流れを左右するとの見方が大勢だ。当面はこうした海外要因を睨みながらの神経質な展開が続きそうだ。